ニュース
会社移転のお知らせ
この度、弊社事務所を近隣に移転することになりました。
工事についての説明がよりわかりやすくなるように、また、お客様にその場で建具に触れて様々なご意見を拝聴できるよう、展示場兼事務所という形で計画しております。
電話番号・FAXは変わりません。
今後とも何卒ご高承の上 一層のお引立てを賜りますようお願い申し上げます。
新しい住所
〒989-4104
宮城県大崎市鹿島台広長字内之浦122-1
新築・リフォーム設備展示会 開催のお知らせ
この度、弊社では「新築・リフォーム設備展示会」を開催することにいたしました。
この機会に、皆様に弊社の業務内容をわかりやすくお伝えし、弊社へのご理解をより深めていただきたいと考えております。
新築やリフォームをお考えの方はもちろん、将来の家づくりの参考や、何となく興味があるという方も、ぜひご家族の皆様、お友達をお誘いの上お越し頂けると嬉しく思います。
- 開催日時
- 2013年11月10日(日)~2013年11月11日(月)
10:00~16:00 - おもなイベント
- ・炭火焼 ほたて試食会(先着100名様)
- ・ご来場御礼! 餅まき(両日午後2時から)
- ・スイートポテトご試食コーナー 薪ストーブ実演!(ストーブの上でお料理)
- 展示品現品処分 特価販売
- 住設機器・ボイラー・エコキュートほか
- 省エネ相談コーナー
- エコキュート・断熱サッシ・LED照明器具
- 網戸の張り替え(お持ち込み)
- 当日限り 1家庭3枚まで どんな大きさでも1枚500円
- おたのしみ大抽選会
- 特賞・松島ホテル海風土 三ツ星冬ランチ ペアご招待
- 開催場所
- ※当日は鹿島台互市開催のため混雑が予想されますので、あらかじめご留意ください。
東日本大震災の被災地への支援と弊社の状況について
この度の東日本大震災により被災された皆さま、ご関係の皆さまに心よりお見舞い申し上げます。被災地においては一刻も早く復旧・復興をお祈り申し上げます。また、被災地の工務店として社員一同、できる限りの支援活動をさせていただく所存でございます。弊社の設備・建物には大きな損壊は無く、3月11日以降も増員体制で営業を続けさせて頂いております。小さなことでも遠慮なく御相談下さい。
求人情報
当社では、現在以下の職種の人材を若干名募集しております。
事業所名 | 内海工業株式会社 |
所在地 | 〒989-4104 宮城県大崎市鹿島台広長字内ノ浦147-3 |
電話番号 | 0229-57-2780 |
事業内容 | 住宅建築、増改築・屋根工事他。新築工事。建設業保険組合 |
雇用形態 | 正社員 |
就業時間 | 1)08:00~17:00 |
時間外 | あり 月平均5時間 |
募集職種 | 大工 |
仕事内容 | 一般住宅のリフォーム、新築の大工工事に従事します。 |
勤務地 | 宮城県大崎市 |
応募資格 | 普通自動車免許一種(AT限定不可) |
スキル・経験 | 大工経験を要する |
給与 | 当社規定による |
備考 | ※社員寮完備 採用日から入寮できます。部屋代、水道光熱費は会社負担。 |
求人番号【04040-09604111】をお控えの上、最寄りのハローワークにお問い合わせ下さい。
住宅設備展示場オープンフェアを開催します!
この度、弊社では住宅設備展示場を新規オープンすることになり、その新規オープンを記念して「ウツミの住宅設備展示場オープンフェア」を開催することにいたしました。
弊社ではこの機会に、皆様に弊社の業務内容をわかりやすくお伝えし、弊社へのご理解をより深めていただきたいと考えております。
新築やリフォームをお考えの方はもちろん、将来の家づくりの参考や、何となく興味があるという方も、ぜひご家族の皆様、お友達をお誘いの上お越し頂けると嬉しく思います。
- 開催日時
- 2010年11月12日(金)~2010年11月14日(日)
10:00~16:00 - 開催場所
太陽光発電の買い取り料金が2倍に!
国が太陽光発電でつくった電力の余剰分を従来の約2倍で買い取る仕組みを発表!!
太陽光発電システム設置をお考えの方には見逃せないチャンスです! 国の方針をうけ、各地方自治体でも補助金の決定が増えてきています。この機会にぜひ太陽光発電の導入をご検討ください!!
二階俊博経済産業相は、太陽光発電の普及を促すための新制度を導入すると発表した。家庭や企業が太陽光で発電した電力を、電力会社が約10年の間、当初は従来の2倍程度の1キロワット時あたり50円弱で買い取る仕組み。
新制度は家庭など電力利用者が太陽光でつくった電力について、自宅などで消費する以外の余剰分を電力会社に買い取ってもらう内容。既に発電装置を設置している利用者と制度開始から3―5年に設置する利用者が対象。(日本経済新聞より、一部抜粋 2009年2月24日)